なぜ日本では人材派遣業が盛んで非正規労働者が増えているのか？

黄金の金玉さんのブログにホリエモンが語ったことが掲載されていますが、まさにホリエモンの言う
通りだと思います。非正規労働者が増え正規社員が減っている背景には賃金のピンハネがあります。
そして、そのピンハネの行く先はどこかおわかりでしょうか？

（ここから）

さて、今日こんな記事を読みました。
ホリエモンさんの記事です。


海外の友人がみんな驚くのは日本は人材派遣業が一流企業みたいな扱いであること
アメリカなどでの人材派遣とは医者や弁護士など高給取りの専門職斡旋だけ

こんな昔のヤクザがやってたピンハネ屋稼業が大手を振って商売してる日本は狂ってる
最大のピンハネ屋の会長が日本の経済戦略会議の委員だっていうんだから頭痛がする
他の国なら暴動だよ

ユニクロ会長の柳井が労働人口が足りないから移民受け入れないと日本は滅びるというが
足りないって言ってるのは時給800円のアルバイトであって正社員なんてほとんどなれないのが現状
社員に分配せずに資産2兆円超えの貴族階級がよくも言えたもんだ


ホリエモンさんと言えば、その昔フジテレビを買収しようとして
その仕返しに粉飾決算をチクられてタイーホされた人です。
昔から賛否両論ありますが、ワタスはこの人は正論を言うので好きです。

このピンハネ屋の会長というのはパソナの会長のことですよね。

ホリエモンさんが言うようにワタスも日本は狂ってると思います。

→http://golden-tamatama.com/blog-entry-2173.html

（ここまで一部転載。全文は元記事を参照ください）


この背景には企業側から見れば、派遣労働者を使うと国民年金保険料、失業保険料、健康保険料の半額負担がなくなるだけでなく、税制面からも節税効果が生まれるからです。そして派遣元は派遣先の会社から仮に10万円の人件費をもらえば、その半額の5万円しか労働者に支払っていないことになります。そして、派遣元は上記の３つの保険料の負担はしないので丸儲けです。

そもそも竹中がこの派遣業に力を入れている背景には、本来労働者がもらえる10万を派遣業によって合法的にピンハネできるからです。竹中のパソナの株主の中にはゴールドマンサックスやバンクオブニューヨーク、あるいはクレディスが存在することからわかるように、ピンハネした利益をこれら株主に還元するためのシステムだと言うことがわかると思います。

ゆうちょ、農金、国民年金などがすべて何らかの形で外資に吸い上げられる構造になっていて、ハゲタカ外資は日本人が持っている資産を絞り尽くすまで吸い取ろうと考えているからです。派遣労働者が増え続ける限り、日本の労働環境は悪化し、貧困化がさらに進むと思います。なぜなら、本来もらえる10万のうち半分が外資に吸い取られる構造になっているからです。そのことに気づかないといけないと思います。

その詳細は黄金の金玉さんのブログを読まれるとおわかりになると思います。
今の日本は完全に搾取社会構造になっています。

日本の戦後経済はすべて日銀による操作だった

この動画はいずれ、Youtubeでは見られなくなるので、今のうちに見ておいた方が思います。戦後のバブル、そして平成の大不況がいかにして創出されたかがわかると思います。また、今行われている安倍総理による金融緩和政策はすべてその利益が外資に回り、消費税アップによって消費されるので、国民にその恩恵が回ってこないことも良くわかります。

株が年金で運用されることのリスクについて

そもそも総研で年金資産を株で運用する場合の政府のリスクについて解説していた動画が
ありましたので、年金を株で運用するとはどういうことかについて理解するのに役立つと
思います。


ただ、実際には私たちの年金は集めたお金をそのまま払っているだけなので、年金積立金は
集めた年金がよほど減らないと明日から年金を下げますよということにはなりません。
しかし、年々年金加入者が減り、中小企業は年金を収められないいくらい疲弊してきているので
集めた年金額が減ってきているのも事実です。
この年金積立金は今すぐ使わないといけないというものではないので、政府が自由に使える
お金と解釈し、それを株に投資することで米国に還流させることが目的だろうと思います。

つまり、なくなっても今すぐ困らないお金なら米国によこしなさいということでしょうか？
要するに米国政府が日本株を購入して、株価がピークに達したら売り払えば年金や郵貯の
お金がまるまる米国政府に入るという仕組みです。そのために、今株価が吊り上げられて
いるとしたら？いずれは暴落する危険があるということです。また、米国政府が直接購入し
なくとも、投資機関に代行してもらえばいいだけなので、可能なことでしょう。
これまで何度も行われてきたことだろうと思います。その都度、日本人は貧乏になりましたが。

それを株で行おうとしているということです。そして、運用に失敗すれば、支払う年金を減らせ
ばいいことなので、別に痛くもかゆくもないことなのでしょう。また、運用比率を50％としている
のは、残りの50％を政府が使い込んでいるからだろうと見ています。





（年金積立金とは）

厚生年金と国民年金の保険料のうち年金の支払いに充てられた残りの部分で、積立金として
積み立てられた資金のこと。 その運用益を今後の年金給付に充てることで、将来世代の負担
が過大にならないようにしている。 以前は、全額が旧大蔵省の資金運用部に預託され統合運
用されると同時に、年金福祉事業団がその一部を借り入れて市場運用していた。 しかし2000
年の財政投融資制度改革で、01年度に年金資金運用基金が設立され、厚生労働大臣が直
接運用する仕組みになった。

日経平均19000円、しかし、ドル売り殺到で円高傾向に！

１８日の東京株式市場は、今春闘での賃上げの広がりで景気回復が加速するとの期待から買い
が膨らんだ。日経平均株価は前日より１０７円４８銭（０・５５％）高い１万９５４４円４８銭で取引を
終えた。終値で１万９５００円台を回復するのはＩＴバブルの２０００年４月１４日以来、約１５年ぶり。
http://www.asahi.com/articles/ASH3K443CH3KULFA00T.html


と、報道され、まるで株高フィーバー状態ですが、この株高は日本政府が年金資金、共済年金資
金や郵貯、農協貯金を総動員して買い上げた結果であり浮かれ踊らされている今が潮時か？

ここ半年の株価の動き


ここ半年の間に5000円近く日経平均が上昇しているが異常です。景気が上向いていないにもかか
わらず、ここまで上がるというのは買い支えがるからです。なぜ、ここまでして政府は買い支え株価
を維持するのか？

株価に連動して進む円安


このように、円の動きと株の動きは見事にきれいに連動しています。
これは投機で考えると、日本政府が株価を吊り上げ、一方では安くなった円を売って儲けて
いる人がいるということです。結局は日本政府がつぎ込んだ年金資金や郵貯マネーがこの
ような形で搾取されているということです。その行先はもちろんアメリカです。
しかも、その金は決して戻ってくることはない。日本人が汗水たらして稼いだ金が一方的に
出ていくだけなので、国内に金がなくなり結局は国民が貧乏になるという仕組みです。
それがあるために、労働者の賃金を様々な形で下げて切り詰めているということです。
これがアメリカを中心とした合法的な経済的搾取を方便としたピラミッド構造です。


政府は借金が多すぎて首が回らないので、こうした年金や郵貯マネーを投げ出さないといけ
ない状況に追い込まれていると見ていいのですが、その背景にはアメリカの財政悪化ｆがあり
これを助けないと日本が危ないという論理だろうと思います。そのためそうせざるを得ない状況
に追い込まれ、国民の経済的負担は二の次です。




ここにきて、真実を探すブログさんでも取り上げていましたが、ドル売りが殺到し始めている
ようです。

速報です。３月１９日深夜３時に米国債の利回りが低下し、利上げの可能性が遠のいたことか
らドル売りが殺到しました。ドル円は僅か１時間で１２１円から１１９円に暴落。逆にユーロは反
動で買い注文が殺到しています。
ネット上ではFX等をしていた方が驚きのコメントを相次いで投稿しており、ドル円が急落した影
響で株価にも悪影響が発生することになるかもしれません。


と書いているように、上がり続けた株価が2万円を前にして下がる可能性もありますが、これは
おそらく一時的なもので、ドルを下げて円を買い、ドルが元に戻ったら円を売って儲ける。そして
株を売って、売り抜けで儲ける。儲けの二重構造ですね。これを定期的に繰り返し日本から国
民の資産を奪い取って行くということです。日銀が金融緩和政策を止めないのは、今止めてしま
うと国債の暴落から政府財政が一気に悪化し破綻してしまうので、これおｗ一時的にでもつなぎ
止めておくため。最終的には金融封鎖をせざるを得ない状況になるかもしれませんが、すでに
折込済みと見ています。後はいつやるかですね。

まあ、こうした状況にあまり首を突っ込まないというのがアシュタールの言わんとしているところ
ですが、やはり気になるので取り上げました。しかし、金融封鎖があっても庶民にはお金持以
上の影響はなさそうですので、日常の食料だけが心配です。

以上は個人的な見方ですので、もし間違いがあればご容赦を。

死亡税で驚いていたら、今度は携帯電話に課税だって！

死亡税で驚いていたら、今度は携帯電話に課税だって！

（ここから）

　自民党の有志議員は１８日、携帯電話への課税を検討する議員連盟「携帯電話
問題懇話会」の設立総会を党本部で開いた。財政再建や青少年の安全対策強化に
向けた予算確保の観点から、自動車税のように携帯電話の保有者にも課税する仕
組みの導入を念頭に置いており、秋ごろに提言を取りまとめる。

　野田毅党税制調査会長ら約１５人が出席。議連会長には中山泰秀衆院議員が
就任した。中山氏は会合で携帯電話の利用に関し「欧州ではパソコン一台一台に
課税する事例もあり、税財源の確保を検討すべきだ」と指摘した。

（ここまで）

う～ん！
素晴らしいというか何というか、良くここまでいろいろと考え出すもんです。
もう本当に金がなくて困っているということを自らいっているようなものです。
携帯電話は今でも各携帯電話事業者の負担を公平にするために毎月数円
の負担があるというのに、さらに税金が上乗せですか・・・。

国民が所有して日常的に使用しているものに税金をすべてかけてくるとなると
将来はパソコン、テレビ、冷蔵庫などの家電品だけでなく、高額消費財には
別途消費税を上回る精勤がかかる日が来るかもしれないですね。
なにしろ、車、ガス、電気、水道、ガソリン、高速道路などはすでに税金上乗せ
状態で、もしかしたら、JRなどの交通機関を利用しても採られるかもしれない
と思う日々です。ここまで採りまくってどうしようと言うのか？
まさに日本全体で破産に突き進んでいるような感じです。
それをする前に、自分たちの使い道を減らした方が早いのでは・・・。

トヨタが5年間も法人税を払っていなかった！驚きの豊田会長の発言

トヨタが5年間も法人税を払っていなかった！驚きの豊田会長の発言

何ともすごいニュースです。
あの米国GMより販売台数が多い世界的企業トヨタが5年間も法人税を
払っていなかったなんて！驚愕の発言です。

一部抜粋転載

クルマの年間販売台数「世界一」のトヨタ自動車が法人税を納めていなかった。
最近、巨額の利益を上げているはずなのに、なぜこんなことができるのか、とイン
ターネットで怒りの声も出ている。

トヨタの豊田章男社長は2014年3月期の決算会見で、09年3月期分から納めて
いなかった法人税を、14年3月期から支払えるようになったと語った。

（ここまで）

それにしても、年間売り上げ25兆円、利益2兆円（2013年度）の会社がどうして
法人税を払わなくて済んだのだろう？
その方がよっぽど不思議でならない。繰越欠損税制や連結納税制度などをフルに
使って税逃れをしてきたと記事の中にありましたが、大企業になればなるほど優遇
税制が充実しているということなのでしょう。
また、中小企業も様々な税制の優遇措置があり、実質税率は20%くらいというデー
タもあるようなので、いちばん税金をむしり取られているのは国民一人一人のよう
だというのが明らかです。
この国の税制はいったいどうなってんだろうと思います。

パナソニックが放送業界に風穴を開ける！

パナソニックが「テレビ放送と同時にネットから取得した情報を画面には表示しない」という
放送業界と家電業界との紳士協定を破ったとして、新型テレビのCM放送を拒否されてい
るようです。
http://www.47news.jp/CN/201307/CN2013070601001715.html

拒否されたCMはこれです。




以前にBDレコーダーのなどのデジタル放送専用レコーダーへの私的録画補償金の支払い
問題で東芝が争い、最終的には東芝が勝訴していますが、このように既得権益を守るため
のルールでガチガチになっている日本では珍しいことです。

どうやら、放送電波にはBML(Broadcasting Markup Language)という仕様で文字を送る仕
組みがついているが、これをわざわざ ネットで使えるHTML にしなかったのは放送局の既得
権益を守ろうとするものだったと思います。


今回パナソニックが４月発売の「スマートビエラ」シリーズでテレビをつけると、放送中の番組の
下と右にサイトやネット動画などが並び、リモコン操作で簡単にアクセスできるようになるという
期のがあり、これがネットと放送を融合させるものであり、この便利さに気づいた人々がネット
を利用する機会が増え、放送が軽視されるという危機感があったのだろう。
その裏には電通を含む広告業界の収益が低下するという危うさもあることと思います。









しかし、こうした試みが一般の人々に真実を伝える媒体となっていくのだから大歓迎したいと
思っています。

日経平均1143円の暴落

最近の株高傾向には注意が必要であることは以前の記事でも触れていましたが
今日の日経平均は昨日までの上昇基調と打って変わった下げとなったようです。


今日の高値である１５，９４２円から１，４５９円（高値から－９．１５％）暴落し、終値が
１４，４８３円ということになっています。
当然早めに株を売りさばいた人は利益が出ているわけですが、ほとんどの人が追証の
追加を求められ、場合によっては破産に追い込まれた人がいたかもしれません。


株は上昇基調である時はいいのですが、いつ反転するかだれも予測がつかないのが
普通であり、素人が手を出すようなものではないと言えます。
おそらく、裏に仕手があるのであり、計画的なものだろうと思います。


日銀の異次元緩和の目的は米国の救済であるというブログ記事にあるように、すべて
は日本国民から合法的にお金をむしり取るものと言えます。
今日、最大の売りをかけた人は莫大な富を手にしたことでしょう。上がりに上がった株を
そのまま売り払えば、購入した時の株価との差益が儲けになりますから。
これも、もとはと言えば、株高に踊らされた日本国民のお金です。


今後の日本経済の行方が注目されます。

日経平均が12000円台を回復！ちょうどこのブログを始めた頃に戻ったが、今後は？

日経平均が12000円台を回復したと喜びの声が兜町や国民の間に広がっているが
果たして、この株高基調はいつまで続くのだろうかと不安を感じてしまいます。


これまでの長いデフレからようやく脱却し、日本経済に明るい兆しが見えてきたとい
うのに、何とあほなことをいうのだろうかと思われるかもしれない。


私の予想では、それほど長くは続かないのではないのだろうかと感じている。

というのは、これまでの株価の低迷は外資によって安く買いたたけるようにするため
であったということが以下の資料でおわかりになるのではないだろうか？


トヨタの株主


パナソニックの株主


そして、大手銀行の株主

りそなホールディングスの株主


三井住友ファイナンシャルグループの株主


三菱UFJファイナンシャルグループの株主


「世界の真実を求めて」より拝借

どうだろうか？
ほとんど外資によって買い占められている。
これも株価が安くなったため、これだけ株を購入できたと考えられる。

そして、ほとんどの大企業や銀行・証券会社などもそうであろうと思う。
今や、舞台は整い、ほとんど傘下に収めることができたのだから、次は株価を
上げて、国民にたくさん買ってもらい、終いにはストンと落とすのではないのだろ
うかと思うわけです。

こうすれば、合法的に国民から財産を巻き上げることが可能だからです。
だから、株を購入するなんて浮かれた考えはやめて、黙って静観しているのが
一番なのではないだろうか？

日本全国に被害が拡大した地震

昨日3時前に発生した地震で多くの方が被害に遭われ、その被害状況もかなりの
規模となっているようです。
被害に遭われた方にお見舞いを申し上げると共に、亡くなられた方には深く哀悼の
意を表したいと思います。


地震発生後の停電が今朝の9時過ぎにやっと復旧し、何とかブログを書ける状況に
なっています。ここ秋田県内においても停電が復旧したのは一部の地域であり、
幸いなる恩恵にあずかっています。


今回の地震についてiguchi氏がHARRPによるものではないだろうか？
と言いつつ、ここ最近発生している太陽風の影響もあり得るとしていました。


ここ数日、前原大臣が在日からの政治献金で失脚し、ついにその疑惑が菅総理の
辞任問題に発展する可能性があり、内閣総辞職、解散、総選挙の様相が濃くなって
いた矢先だけに、HARRPが主因とすれば、菅総理内閣退陣を阻止したいという
意向が働いたとも言えます。


あるいは、太陽風が主因とすれば、以前、坂本、政道著「分裂する未来」から引用
紹介したように、地球外生命体の中でもゆるやかな変化を求める勢力と天変地異を
伴う変化を主張する勢力の対立があり、それが天変地異を伴う変化に変わったと
いうことなのだろうか？


それも、日本で・・・。
ニュージーランド地震では日本人の生死の確認が著しく遅れていて、この地震では
「日本人」がある意味キーワードとなっている。
そして、今回の地震である。あまりにも日本人自身の覚醒が遅れていることと、
それを阻止しようとして意味のない情報を流し続けるマスコミなどの状況に危機感を
持ったことなのだろうか？


私自身は日本では地震は起こらないだろうと考えていました。
それは神国日本であり、地球外生命体からも守護されている国であるという観点が
あったからです。それがものの見事にひっくり返されたことになります。


また、日本人ユダヤ同祖論から、ユダヤ人による日本人攻撃はあり得ないという
視点で見ると、HARRPによる地震攻撃も大きなものにはならないだろうとも考えていました。
しかし、良く考えてみると、現在の中心的ユダヤ人は古来からの正統的なユダヤ人では
なく、ユダヤ人を乗っ取ったアシュケナジー・ユダヤ人であるので、日本人とは全く
遺伝的なつながりを持たないことに数ヶ月前に気づきました。


従って、彼らは目的のためであれば日本を攻撃することも辞さないと言うことになります。
今後はこの点を念頭に置いておく必要があると思います。


何回かに渡って書いてきた中東問題についても、その本質はアメリカのドル基軸通貨の
支配権に関する問題です。過去イラクを攻撃するために９１１テロ事件を捏造し、それを
要因としてイラク侵攻、フセイン処刑まで行いました。
このあたりの経緯は以下のブログに詳しいです。
http://blog.trend-review.net/blog/2011/03/001916.html#more



これを読むと世界の縮図とその目的、世界で起こっている事件の関連性が良く
わかると思います。



2012年アセンションに関しては、2011年3月9日から新しいサイクルに突入すると、
いろいろなサイト、ブログで書かれていましたが、まさに3月9日以降の政界の変化
や天変地異などが急激に発生しています。



この変化を私たちがどのように受け止め、何が真実であるかを見極めていかない限り
真の覚醒を伴う変化は到来しないのかもしれません。