資本主義崩壊の予言 「ラビ・バトラ」

 

資本主義崩壊の予言　「ラビ・バトラ」

　ラビ・バトラは1943年インドに生まれ、テリー大学を卒業後渡米し、現在サザン・メソジスト大学教授となっている。過去にも何冊かの著作によって世界経済の動向を予言し、いずれも的中している。氏は１日に4時間（以前は8時間であったが実生活に適さないと短縮）に及ぶ瞑想を通した神からのメッセージを著作として著している。
　「2010年資本主義大爆裂」の中で氏は10の予言を行っていた。

１．原油価格は100ドルを越えて高騰し続ける。
２．サブプライム住宅ローン危機は再三爆発する。
３．2008年米大統領選挙は民主党の勝利。
４．アメリカの大企業の破綻が続発する。
５．日本の好況は2008年半ば末まで。
６．2009年にイランが新たな中東の火種となる。
７．アメリカ資本主義は数年内に終演する。
８．2009年後半から2010年前半に世界的に重大な危機。
９．中国にも2010年に危機到来。
10．日本で新たな経済システムの胎動が起こる。

　

と言うものである。今その2つ目（2008年2月刊）までが的中している。2008年2月時点で1バレル98㌦であったのが、現在（2008/7/18）1バレル143㌦までつけて、今132㌦に下落中。２のサブプライムローンについても昨年の8月以来爆発を繰り返している。３の米大統領選挙については現時点で民主党のオバマ候補の勝利は間違いないものと思われる。
そもそもサブプライムローン問題の発端はどこにあったのか？
それは、原油価格の高騰にあった。

（田中宇の国際ニュース解説 2008年7月12日 http://tanakanews.com/より引用）

　　田中氏によると、「2002年からの原油高騰の結果、米経済ではインフレが激化し、米連銀は05年から金利を上げざるを得なくなり、変動金利型のサブプライムローンが金利の上昇によって破綻が相次ぎ、2007年の金融危機となった。その後利上げが見送られたため、原油・貴金属・穀物の値上がりが間違いがないと見た投資家が先物買いに殺到し原油価格の高騰に拍車がかかった。」としている。さらに「6月中旬米議会ではイランの核開発を止めない場合、イランへの海上封鎖決議案の審議が本格化し、併せてイスラエルが地中海上空で100機以上の戦闘機が参加して訓練を行った。」、そして、イランは「ウラン濃縮は止めない」と改めて釈明し、「我々のミサイルは十分イスラエルまで届く」と警告したため、ホルムズ海峡封鎖、アラブ諸国の油田の反撃による破壊が強く懸念され原油は高騰し続け147㌦/Bまで上昇した。

　　しかし、ここ1週間の間に米政府がイランとの和平交渉を行う意志があると表明したことから、原油価格は3日間で16㌦下落した。だが、先行きは不透明である。米イスラエルにによるイラン侵攻を主張しているのは、米チェイニー副大統領とネオコン、AIPACなどイスラエル系右派などの好戦派であり、原油価格高騰の原因を作って来た。」
と述べられています。

　

　以上からラビ・バトラ氏の「６．イランが新たな中東の火種になる」が起こるとするなら、現在の原油下落は一時的なものであり、新たな問題が発生してさらに高騰を続ける可能性がありえます。
　　原油の高騰はインフレをますます激化させ、同時にサブプライムローンの悪化は金融崩壊を招き、企業の連鎖倒産、失業率の増加とつながって行きます。「５．日本の好況は2008年半ばまで」とすると、後数ヶ月でそのサイクルに入って行くことになります。
　　それに対する防衛策は現時点で自己資金の管理と金・貴金属などへの交換しかないだろうと思われます。金・貴金属への交換も銀行窓口での購入だけでなく、自分で所持しておく必要性もあるかと思います。しかしながら、それらの貴重品の保管管理にコストがかかることは言うべきもありませんが。
　　日本経済の先行きについてジュセリーノは「しばらくは景気の下降はないでしょう」と述べていますが、こちらの方になるのを期待しています。しかし、米国の財政破綻が現実となった場合その影響は逃れられないでしょう。そのせいか、先日渡邊大臣が来日した米要人にたいして、「米国の住宅公社債は民間で売らないように指導する。」、「外貨準備金に一部で米公社債を購入する」などと言う発言をしたようである。失われた15年の間にあれほど米国債を購入して、日本の資産を流出したと言うのにまだ出そうと言うのだろうか。確かに米国が破綻したら困ることは理解出来るが、日本一国のみでなく世界中にその救済を呼びかけるべきだろうと思う。今や外貨準備金1兆円は焼け石に水であり、もはや戻って来ないお金と成り果てます。それであれば、日本経済復興に振り向けるべしと思うがいかがなものだろうか。