最近日本航空や全日空の三型機ボーイング787型機の事故が相次いでいますが
どのようにご覧になっているでしょうか？
私は少し異常だと思っています。
なぜなら、事故のほとんどが日本に集中しているからです。
そして後を追うように起こったアルジェリアでの拉致事件での日本人2名死亡。
そこで、安倍総理があわただしく東アジア歴訪を中断。
（日本人2名死亡ですが、現地日本人17人のうち14人が消息不明：NHK18日）
あまりこうした事件に焦点を合わせるのも問題ですが、今回の事件は安倍総理になって
からの急激な円安とTPPが背景にありそうです。先日日本がTPPに参加することを見送
ることを公表していて、その上で2月にオバマ大統領との会談がセットされています。
このオバマ大統領との会談は当初1月に行う予定でしたが、米国から予定が合わないと
断られています。
つまり、これら二つの事件は背後でつながっていて、誰かが画策しているということです。
（これは私個人の推測ですので、あしからず）
1月 7日 米マサチューセッツ州ボストンのローガン空港で日本航空のボーイング７８７型機から
出火。空港によると、機内に電力を供給する補助動力用のバッテリーが爆発したこと
が原因で、火はまもなく消されたという。
1月 9日 米マサチューセッツ州ボストンのローガン空港で、成田空港に向けて出発のため誘導
路を走行していた日本航空７便（ボーイング７８７機）から燃料漏れが起きた。
1月 9日 山口宇部空港から羽田空港へ向かう予定だった全日空（ＡＮＡ）のボーイング７８７機が
左翼側のタイヤのブレーキに不具合が起きたため。乗客１００人は次の便などに乗り換えた。
1月11日 松山市の松山空港で全日空５８５便の最新鋭機ボーイング７８７で、到着後の点検で
操縦席の窓ガラスにひび割れが確認された。乗員乗客２４６人にけがはなかった。
1月11日 宮崎空港に到着した米ボーイング＜BA.N＞７８７型機で、左エンジン付近からのオイル
漏れが確認されたことを明らかにした。乗員乗客にけがはない。
1月13日 9日に米ボストン・ローガン空港で燃料漏れを起こし、点検中だった日本航空のボーイング
787型機から再び燃料が漏れた。火災の発生などはなく、けが人もなかった。
1月16日 全日空（ＡＮＡ）６９２便の山口宇部発羽田行きボーイング７８７型機が、高松空港に緊急
着陸した。機内で煙が出ているのを感知。乗客１２９人は緊急脱出して全員避難。
この件はGSユアサのリチウムバッテリーの不具合と判明。
1月16日 安倍総理ベトナム、タイ、インドネシアを初外遊に出発
1月16日 米連邦航空局がB787の飛行中止を指示
1月16日 アルジェリアで日本人がイスラム武装組織に拘束される
1月17日 アルジェリア政府の人質奪還作戦で35人死亡？
1月18日 インドネシアの首脳会談をキャンセルし帰国と報じられる。
このように事件を時系列でみると二つの事件がつながっているように見えないだろうか？
ボーイング787型機については、1月16日米国連邦航空局が787型機の運航中止を指示によって
一段落したとたんアルジェリアで拘束事件が発生。そしてインドネシアの首脳会談直前にアルジェ
リアで軍の強行作戦開始。当初アメリカ軍が奪還作戦を行うとみられていた。
まるでシナリオがつなぎあわされるかのように、日本を中心とした事件が連鎖している。
円安により通貨戦争加速・・・日本や宇宙や世界の動向サイト
（ここから）
日本の円安が進んだとこを受けて、世界が戦々恐々としています。過去２，３年間で円高が
どんどん進み、日本だけが輸出にダメージを受け、デフレにより経済が悪化しました。一体、
どこの誰が円高に指せていたのでしょう。きっと中央銀行の総本山、ロスチャイルドでしょうね。
世界中の主要国が円を犠牲にして自国通貨を安くおさえていたのです。その結果、輸出が
伸び自国経済を助けたのです。中国や韓国などは特に円高のお陰で輸出が伸びました。
安倍政権の下で金融緩和を推し進めたことで円安が進み、日本の輸出企業が再び息を吹き
返した状況になっていますが、この状況を見ている世界の主要国は、日本の円安政策は１９
３０年代に経済を崩壊させた近隣窮乏化であると非難し始めているのです。
（ここまで）
今回、日本の円安に危機感を募らせているのが韓国と中国です。特に韓国は許せないとまで
報じられています。中国は静観しているようですが、尖閣諸島に関連して安倍総理が東アジア
諸国を歴訪しながら、中国包囲網を作り始めていることに危機感を持っているはずです。
加えて、円安はIMF理事が日銀の独立性に改めて言及し、米国としても輸出が減少することに
なるので苦々しく思っていることでしょう。これが1月訪米拒否の原因ではないかと思います。
また、TPP参加を見送ることも米国貿易関係企業からはうとましく見られていることと思います
ので、今回の一連の事件は日本の企業信用度を落とすことと、日本国内ではテロを行うことが
不可能なので、これがアルジェリアという国外になったものと思われます。
今後こうした事件が続発するのでしょうか？
わかりませんが、ニュースの背景にあることも考えながら読むことも必要かと思います。
（追記）
アルジェリア軍が人質が乗った車を誤爆したと報じられていますが、アルジェリア軍には
ここまで正確な砲撃を行えるほどの軍事兵器はないだろうという見方もあるので、現に
シリア国内で起きている反シリア軍が欧州から支援された高度な軍事兵器で交戦している
ところを見ると、アルジェリアの誤爆の背景に欧州や米国の影が感じられます。
どのようにご覧になっているでしょうか？
私は少し異常だと思っています。
なぜなら、事故のほとんどが日本に集中しているからです。
そして後を追うように起こったアルジェリアでの拉致事件での日本人2名死亡。
そこで、安倍総理があわただしく東アジア歴訪を中断。
（日本人2名死亡ですが、現地日本人17人のうち14人が消息不明：NHK18日）
あまりこうした事件に焦点を合わせるのも問題ですが、今回の事件は安倍総理になって
からの急激な円安とTPPが背景にありそうです。先日日本がTPPに参加することを見送
ることを公表していて、その上で2月にオバマ大統領との会談がセットされています。
このオバマ大統領との会談は当初1月に行う予定でしたが、米国から予定が合わないと
断られています。
つまり、これら二つの事件は背後でつながっていて、誰かが画策しているということです。
（これは私個人の推測ですので、あしからず）
1月 7日 米マサチューセッツ州ボストンのローガン空港で日本航空のボーイング７８７型機から
出火。空港によると、機内に電力を供給する補助動力用のバッテリーが爆発したこと
が原因で、火はまもなく消されたという。
1月 9日 米マサチューセッツ州ボストンのローガン空港で、成田空港に向けて出発のため誘導
路を走行していた日本航空７便（ボーイング７８７機）から燃料漏れが起きた。
1月 9日 山口宇部空港から羽田空港へ向かう予定だった全日空（ＡＮＡ）のボーイング７８７機が
左翼側のタイヤのブレーキに不具合が起きたため。乗客１００人は次の便などに乗り換えた。
1月11日 松山市の松山空港で全日空５８５便の最新鋭機ボーイング７８７で、到着後の点検で
操縦席の窓ガラスにひび割れが確認された。乗員乗客２４６人にけがはなかった。
1月11日 宮崎空港に到着した米ボーイング＜BA.N＞７８７型機で、左エンジン付近からのオイル
漏れが確認されたことを明らかにした。乗員乗客にけがはない。
1月13日 9日に米ボストン・ローガン空港で燃料漏れを起こし、点検中だった日本航空のボーイング
787型機から再び燃料が漏れた。火災の発生などはなく、けが人もなかった。
1月16日 全日空（ＡＮＡ）６９２便の山口宇部発羽田行きボーイング７８７型機が、高松空港に緊急
着陸した。機内で煙が出ているのを感知。乗客１２９人は緊急脱出して全員避難。
この件はGSユアサのリチウムバッテリーの不具合と判明。
1月16日 安倍総理ベトナム、タイ、インドネシアを初外遊に出発
1月16日 米連邦航空局がB787の飛行中止を指示
1月16日 アルジェリアで日本人がイスラム武装組織に拘束される
1月17日 アルジェリア政府の人質奪還作戦で35人死亡？
1月18日 インドネシアの首脳会談をキャンセルし帰国と報じられる。
このように事件を時系列でみると二つの事件がつながっているように見えないだろうか？
ボーイング787型機については、1月16日米国連邦航空局が787型機の運航中止を指示によって
一段落したとたんアルジェリアで拘束事件が発生。そしてインドネシアの首脳会談直前にアルジェ
リアで軍の強行作戦開始。当初アメリカ軍が奪還作戦を行うとみられていた。
まるでシナリオがつなぎあわされるかのように、日本を中心とした事件が連鎖している。
円安により通貨戦争加速・・・日本や宇宙や世界の動向サイト
（ここから）
日本の円安が進んだとこを受けて、世界が戦々恐々としています。過去２，３年間で円高が
どんどん進み、日本だけが輸出にダメージを受け、デフレにより経済が悪化しました。一体、
どこの誰が円高に指せていたのでしょう。きっと中央銀行の総本山、ロスチャイルドでしょうね。
世界中の主要国が円を犠牲にして自国通貨を安くおさえていたのです。その結果、輸出が
伸び自国経済を助けたのです。中国や韓国などは特に円高のお陰で輸出が伸びました。
安倍政権の下で金融緩和を推し進めたことで円安が進み、日本の輸出企業が再び息を吹き
返した状況になっていますが、この状況を見ている世界の主要国は、日本の円安政策は１９
３０年代に経済を崩壊させた近隣窮乏化であると非難し始めているのです。
（ここまで）
今回、日本の円安に危機感を募らせているのが韓国と中国です。特に韓国は許せないとまで
報じられています。中国は静観しているようですが、尖閣諸島に関連して安倍総理が東アジア
諸国を歴訪しながら、中国包囲網を作り始めていることに危機感を持っているはずです。
加えて、円安はIMF理事が日銀の独立性に改めて言及し、米国としても輸出が減少することに
なるので苦々しく思っていることでしょう。これが1月訪米拒否の原因ではないかと思います。
また、TPP参加を見送ることも米国貿易関係企業からはうとましく見られていることと思います
ので、今回の一連の事件は日本の企業信用度を落とすことと、日本国内ではテロを行うことが
不可能なので、これがアルジェリアという国外になったものと思われます。
今後こうした事件が続発するのでしょうか？
わかりませんが、ニュースの背景にあることも考えながら読むことも必要かと思います。
（追記）
アルジェリア軍が人質が乗った車を誤爆したと報じられていますが、アルジェリア軍には
ここまで正確な砲撃を行えるほどの軍事兵器はないだろうという見方もあるので、現に
シリア国内で起きている反シリア軍が欧州から支援された高度な軍事兵器で交戦している
ところを見ると、アルジェリアの誤爆の背景に欧州や米国の影が感じられます。