これからどうなるのか？ [アセンション]
もう５月も終わりですね。
今月はいろいろなことが起こりました。
５月の初めころには普天間の問題が決着しないだろうとみていましたが、何とか
日米合意にこぎつけたようです。
日本の軍事力は世界を相手にして戦えるほど強力ではないので、普天間基地は
必要な場所です。もちろん軍事は戦争に直結する問題のため、ないにこしたことは
ないのですが、相手が拳銃を持っているのに素手で自分を守れというのは無理な
相談です。
相手が丸腰だから攻撃しないでおこうと考えてくれるなら別ですが、世界の歴史
を見ても、そんな稀有な人類は日本人か離島に住む温厚な人々のみでしょう。
従って、日本を守るためには必要悪なものす。
もし、沖縄に海兵隊がいなくなれば、すぐ中国が侵略を開始するでしょう。
彼らには日本の優秀な技術力と豊富な水資源がのどから出が出るほど欲しい
はずですから。
今、世界では闇勢力とそれを阻止しようとする勢力が水面下で攻防を続けています。
闇勢力についてはベンジャミン・フルフォード氏が自身のブログで以下のように
書いています。
米連銀のバーナンキ議長が白龍会のメンバーに「今米連銀には資金がないため、 貴方が持っている債権を換金しないでほしい」と頼んだ。現在米連銀の連中は 必死になり、中国でお金を貰えるように頭を下げたり脅しをしたりしている。 米連銀には資金がなくなっているので、どんどん悪質な脅しを始めている。 メキシコ湾での油田施設の爆破攻撃とその石油漏れの放ったらかしがその例で ある。彼らは「お金を譲らないと自然を破壊させるぞ」という悪質な脅しをして いるのだ。 また韓国の船を沈没させたことを北朝鮮のせいにし、「お金を渡さないと朝鮮 半島で全面戦争を始めるぞ」という脅しをしている。彼らは明らかに何年も海の 底にあった古い魚雷を洗脳されたプロパガンダマスコミに「証拠」として見せて いる。それから彼らは数回「太平洋の周りの火山を全部噴火させるぞ」という脅 しもしている。
そして、メキシコ湾の原油流出封じ込めははロイター通信にあるように失敗に
終わっているようです。
ロイター記事 メキシコ湾の原油流出事故で英石油大手ＢＰ(BP.L: 株価, 企業情報, レポート) は２９日、流出を阻止する新たな作業「トップキル作戦」が失敗したと発表した。 ＢＰのヘイワード最高経営責任者（ＣＥＯ）は、油井に泥状の物質を流し込み、 セメントで原油流出を封じ込める今回の作業について、深海での試みは初めて であり、成功率は６０─７０％としていた。 「トップキル作戦」が不成功に終わったことで、 既に40日目を迎え米国史上最悪となった今回の原油流出事故の早期解決は 望みが薄くなった。 ２００５年のハリケーン「カトリーナ」で受けた痛手からの回復途上であるメキシ コ湾岸地域社会にとっては大きな打撃であり、野生生物や漁業への影響も懸 念されている。
そして、韓国の哨戒艦沈没事故は一触即発状態にあり、もし、どちらかが何らかの
動きをすれば、即戦争でしょう。
韓国側から６月４日前後に北朝鮮と中国・韓国間で軍事衝突が起こるのではないか との噂がながされているようで韓国軍が北朝鮮に対して軍事挑発を行い紛争・戦争 に発展する事もあり得る状態になってきています。 株式市場では軍事関連株が上昇するかも知れませんが日本に紛争・戦争が飛び火す る事もあり得、株を買っている場合ではなくなるかも知れません。
そして、経済は
ギリシャ、スペインについでドバイでも金がなくなりつつあるようです。
Nebadaサイトから 【ドバイ】を救済するとしている【アブダビ政府】ですが、今回表面化しました アブダビ冷房設備大手である【ナショナル・セントラル・クーリング・カンパニー】 の総額１４億７０００万ドルの借金返済猶予要請で、【アブダビ】にもおカネがな い実態が明らかになってきています。
ニューヨークダウは下落基調
【NYダウ】は激しい乱高下の末、１２２ドル余り下落して終わりましたが、ヨーロ ッパ株式市場もイギリス（FT）が－０．１３％で終わり（DAXは０．１５％上昇）、 勢いが途切れています。 この背景には【スペイン】の格下げがあると言われていますが、実際は違います。 空売り筋が一旦買い戻しに動き、それにつられて個人等素人が一斉に買いに入り、 意外な上昇につながったものの、空売り筋が買い戻しを終え、ポジション調整を終 えた段階で今度はまとまった買い方がいない為に下落してしまったのです。
日本でも株価が下落基調にあり、人々の暮らしも下落基調です。
日本の完全失業率が５．１％に悪化したと発表になっていますが、同時に発表にな りました完全失業者数は３５６万人となり１０万人増加しています。 ところが就業者数は５３万人減少の６２６９万人となっており、この１年間で５３万 人が仕事から離れています。 景気は回復していると発表になっていますが失業者数は増加しており、国民の実感 とはかけ離れています。
そして、つい先日には
asahi.com インターネットでどんなサイトを閲覧したかがすべて記録される。初めて訪れたサイト なのに「あなたにはこんな商品がおすすめ」と宣伝される――。 そんなことを可能にする技術の利用に、総務省がゴーサインを出した。 ネット接続業者（プロバイダー）側で、情報を丸ごと読み取る技術を広告に使う手法だ。 だが、個人の行動記録が丸裸にされて本人の思わぬ形で流出してしまう危険もある。 業者は今後、流出を防ぐ指針作りに入る。 この技術は「ディープ・パケット・インスペクション（ＤＰＩ）」。 プロバイダーのコンピューター（サーバー）に専用の機械を接続し、利用者がサーバ ーとの間でやりとりする情報を読み取る。
ネットも、これが実現されると、先日の放送法改正と合わせて、情報がすべて盗聴
可能となり、いつでも不都合な人間は処罰可能な対象となります。
しかし、悪いニュースばかりではないようで、アメリカのオバマ大統領は蔭ではこうした
闇勢力に加担するように見せかけて、実際には軍事の縮小に動いており、アフガン
では増派はしたものの、戦争の規模は拡大していません。今回の韓国の問題に関し
てもクリントン米国長官を韓国と中国に派遣し問題の鎮静化に努めているようです。
ただ、心配なのは、株価が下落し続けた時にアメリカがデフォルトに陥る可能性が
あり、あるサイトでこのデフォルトが起こった時、非常事態宣言が発令され、米国民
の大部分が経済活動ストップによって起こる暴動、略奪を防止するため、収容施設
に収監される可能性があるということでした。そして、続いて起こることが中国による
米国侵略であると書かれていました。これはあくまでも一つのプランであるということ
なので起こらない可能性もあります。
いずれにせよ、この事件は今後数か月以内、７月か８月と言われています。
これは、中国が７月1日に中国版戒厳令法を制定する時期と一致しています。
この法律は海外にいる中国人はすべて軍事行動を起こす傭兵となるという法律
です。
まだ、どのようになるかわかりませんが、頭の片隅に入れておいた方がよいでしょう。
そうならないことを祈ってます。
数か月して、事態が好転するようであれば、私たちはもうひとつ別の世界にジャンプ
したことになるでしょう。
今月はいろいろなことが起こりました。
５月の初めころには普天間の問題が決着しないだろうとみていましたが、何とか
日米合意にこぎつけたようです。
日本の軍事力は世界を相手にして戦えるほど強力ではないので、普天間基地は
必要な場所です。もちろん軍事は戦争に直結する問題のため、ないにこしたことは
ないのですが、相手が拳銃を持っているのに素手で自分を守れというのは無理な
相談です。
相手が丸腰だから攻撃しないでおこうと考えてくれるなら別ですが、世界の歴史
を見ても、そんな稀有な人類は日本人か離島に住む温厚な人々のみでしょう。
従って、日本を守るためには必要悪なものす。
もし、沖縄に海兵隊がいなくなれば、すぐ中国が侵略を開始するでしょう。
彼らには日本の優秀な技術力と豊富な水資源がのどから出が出るほど欲しい
はずですから。
今、世界では闇勢力とそれを阻止しようとする勢力が水面下で攻防を続けています。
闇勢力についてはベンジャミン・フルフォード氏が自身のブログで以下のように
書いています。
米連銀のバーナンキ議長が白龍会のメンバーに「今米連銀には資金がないため、 貴方が持っている債権を換金しないでほしい」と頼んだ。現在米連銀の連中は 必死になり、中国でお金を貰えるように頭を下げたり脅しをしたりしている。 米連銀には資金がなくなっているので、どんどん悪質な脅しを始めている。 メキシコ湾での油田施設の爆破攻撃とその石油漏れの放ったらかしがその例で ある。彼らは「お金を譲らないと自然を破壊させるぞ」という悪質な脅しをして いるのだ。 また韓国の船を沈没させたことを北朝鮮のせいにし、「お金を渡さないと朝鮮 半島で全面戦争を始めるぞ」という脅しをしている。彼らは明らかに何年も海の 底にあった古い魚雷を洗脳されたプロパガンダマスコミに「証拠」として見せて いる。それから彼らは数回「太平洋の周りの火山を全部噴火させるぞ」という脅 しもしている。
そして、メキシコ湾の原油流出封じ込めははロイター通信にあるように失敗に
終わっているようです。
ロイター記事 メキシコ湾の原油流出事故で英石油大手ＢＰ(BP.L: 株価, 企業情報, レポート) は２９日、流出を阻止する新たな作業「トップキル作戦」が失敗したと発表した。 ＢＰのヘイワード最高経営責任者（ＣＥＯ）は、油井に泥状の物質を流し込み、 セメントで原油流出を封じ込める今回の作業について、深海での試みは初めて であり、成功率は６０─７０％としていた。 「トップキル作戦」が不成功に終わったことで、 既に40日目を迎え米国史上最悪となった今回の原油流出事故の早期解決は 望みが薄くなった。 ２００５年のハリケーン「カトリーナ」で受けた痛手からの回復途上であるメキシ コ湾岸地域社会にとっては大きな打撃であり、野生生物や漁業への影響も懸 念されている。
そして、韓国の哨戒艦沈没事故は一触即発状態にあり、もし、どちらかが何らかの
動きをすれば、即戦争でしょう。
韓国側から６月４日前後に北朝鮮と中国・韓国間で軍事衝突が起こるのではないか との噂がながされているようで韓国軍が北朝鮮に対して軍事挑発を行い紛争・戦争 に発展する事もあり得る状態になってきています。 株式市場では軍事関連株が上昇するかも知れませんが日本に紛争・戦争が飛び火す る事もあり得、株を買っている場合ではなくなるかも知れません。
そして、経済は
ギリシャ、スペインについでドバイでも金がなくなりつつあるようです。
Nebadaサイトから 【ドバイ】を救済するとしている【アブダビ政府】ですが、今回表面化しました アブダビ冷房設備大手である【ナショナル・セントラル・クーリング・カンパニー】 の総額１４億７０００万ドルの借金返済猶予要請で、【アブダビ】にもおカネがな い実態が明らかになってきています。
ニューヨークダウは下落基調
【NYダウ】は激しい乱高下の末、１２２ドル余り下落して終わりましたが、ヨーロ ッパ株式市場もイギリス（FT）が－０．１３％で終わり（DAXは０．１５％上昇）、 勢いが途切れています。 この背景には【スペイン】の格下げがあると言われていますが、実際は違います。 空売り筋が一旦買い戻しに動き、それにつられて個人等素人が一斉に買いに入り、 意外な上昇につながったものの、空売り筋が買い戻しを終え、ポジション調整を終 えた段階で今度はまとまった買い方がいない為に下落してしまったのです。
日本でも株価が下落基調にあり、人々の暮らしも下落基調です。
日本の完全失業率が５．１％に悪化したと発表になっていますが、同時に発表にな りました完全失業者数は３５６万人となり１０万人増加しています。 ところが就業者数は５３万人減少の６２６９万人となっており、この１年間で５３万 人が仕事から離れています。 景気は回復していると発表になっていますが失業者数は増加しており、国民の実感 とはかけ離れています。
そして、つい先日には
asahi.com インターネットでどんなサイトを閲覧したかがすべて記録される。初めて訪れたサイト なのに「あなたにはこんな商品がおすすめ」と宣伝される――。 そんなことを可能にする技術の利用に、総務省がゴーサインを出した。 ネット接続業者（プロバイダー）側で、情報を丸ごと読み取る技術を広告に使う手法だ。 だが、個人の行動記録が丸裸にされて本人の思わぬ形で流出してしまう危険もある。 業者は今後、流出を防ぐ指針作りに入る。 この技術は「ディープ・パケット・インスペクション（ＤＰＩ）」。 プロバイダーのコンピューター（サーバー）に専用の機械を接続し、利用者がサーバ ーとの間でやりとりする情報を読み取る。
ネットも、これが実現されると、先日の放送法改正と合わせて、情報がすべて盗聴
可能となり、いつでも不都合な人間は処罰可能な対象となります。
しかし、悪いニュースばかりではないようで、アメリカのオバマ大統領は蔭ではこうした
闇勢力に加担するように見せかけて、実際には軍事の縮小に動いており、アフガン
では増派はしたものの、戦争の規模は拡大していません。今回の韓国の問題に関し
てもクリントン米国長官を韓国と中国に派遣し問題の鎮静化に努めているようです。
ただ、心配なのは、株価が下落し続けた時にアメリカがデフォルトに陥る可能性が
あり、あるサイトでこのデフォルトが起こった時、非常事態宣言が発令され、米国民
の大部分が経済活動ストップによって起こる暴動、略奪を防止するため、収容施設
に収監される可能性があるということでした。そして、続いて起こることが中国による
米国侵略であると書かれていました。これはあくまでも一つのプランであるということ
なので起こらない可能性もあります。
いずれにせよ、この事件は今後数か月以内、７月か８月と言われています。
これは、中国が７月1日に中国版戒厳令法を制定する時期と一致しています。
この法律は海外にいる中国人はすべて軍事行動を起こす傭兵となるという法律
です。
まだ、どのようになるかわかりませんが、頭の片隅に入れておいた方がよいでしょう。
そうならないことを祈ってます。
数か月して、事態が好転するようであれば、私たちはもうひとつ別の世界にジャンプ
したことになるでしょう。
夢を叶えたいとき読む本
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